東北学院大学

経済学部 共生社会経済学科

加齢経済論

「加齢経済論」は、少子高齢化と経済・社会の関係を経済学の手法で分析する講義です。具体的には、少子高齢化と呼ばれる人口構造の変化が消費や貯蓄、労働需給、経済成長など「経済」に及ぼす影響や逆に現在の経済・社会システム(たとえば税制、社会保障制度、企業における雇用慣行など)が結婚行動や出生行動など人々のライフ・スタイルに及ぼす影響について経済学の手法を用いて分析します。その上で、少子高齢社会にふさわしい財政・社会保障制度の設計について考えます。

世界に類をみないスピードで進む日本の少子高齢化。この少子高齢化について経済学の視点から考えるのが「加齢経済論」です。加齢経済論では高齢社会について多角的に学んでいきます。たとえば、少子高齢化は、労働の需給や経済成長などにどのように影響するのか。逆に、経済や社会のしくみは人々の結婚、出生行動などにどのように影響するのかをテーマとして設けています。