東北学院大学

取り組み・活動

TG Grand Vision 150(東北学院大学中期計画)

東北学院大学2021年度重点項目

「あなたは多くのことに思い悩み、心を乱している。しかし、必要なことはただ一つだけである」(ルカによる福音書第10章第41-42節)

2021年度よりTG Grand Vision150第Ⅱ期中期計画(2021~2025)の期間を迎えた。2021年度は、本学が2名の教師と6人の生徒で「仙台神学校」として創立されてから135周年、1891年に「東北学院」と改称してから神学生のみに限らず広く生徒を募集し普通科を設置してから130周年を迎える。本学は、2023 年度五橋キャンパス供用開始を見据え五橋アーバンキャンパス新設に留まらず、東北・北海道地区最大の私立総合大学として持続可能な計画を立案し実行してくことは当然のことである。つまり、教育の質的向上及び質的転換とその基盤となる研究力向上は両輪であり、その永続的な東北学院大学の発展 には経営基盤が一体となった改革が必要不可欠である。それが、TG Grand Vision 150(以下、「TGGV150」という。)であり、その第Ⅱ期中期計画(2021~2025)の初年度に当たる 2021年度は、本学の将来にとって重要な年度となる 。

建学の精神である宗教改革の「福音主義キリスト教」の信仰に基づく「個人の尊厳の重視と人格の完成」の下で、本学の教育理念・目的である「東北学院大学は、キリスト教による人格教育を基礎として、広く知識を授けるとともに深く専門の学芸を教授研究し、知的、道徳的及び応用的能力を展開させ、もって世界文化の創造と人類の福祉に寄与することを目的とする 」の実現に向け、この計画を着実に実行し、来るべき創立150周年となる2036 年度の将来像の礎としたい。

既にTGGV150 第 期中期計画に基づき2021年度事業計画において特別重点施策と重点施策を示しているが、2021年度学長重点項目として以下を掲げる。

1. 特別重点施策
1.1 教育・研究
学修成果の可視化と教育のDX化の推進

2021年度より教学DX準備委員会を設置した。この委員会は、BYODの導入とともに、2020年度COVID-19の影響下で急速な進展を余儀なくされた遠隔型授業など教育のDX化を推進する目的で設置した。特に、学生自らが大学生活で得た知識・技能を説明できるように、学修成果を可視化する仕組み(アセスメントプラン)をe-Portfolioの中に確実に組み込んでいく。すでに予算化されたe-Portfolioは教職協働の下に今年度中に構築し、2022年度一部導入、2023年度全学部に導入する。

TGGV150 No.

B202
内部質保証のためのアセスメントプランの着実な実行
実施主体部署:政策支援IR課
B214
ICTを活用した教育・学習環境の実現とBYOD(Bring Your Own Device)導入による多様な授業形態の提供
実施主体部署:情報システム課、各学部
B215
学修成果の可視化のためのe-Portfolioの構築と運用
実施主体部署:教務課、教学DX準備委員会、e-Portfolio作業部会
1.2 社会貢献
「ゆたかに学び 地域へ 世界へ」の実現に向けた地域社会との連携

コロナ禍のためにボランティア、公開講座等の地域連携事業が難しい中、2020年12月に締結した産・学・官連携の新しいプラットフォームは、本学が主幹校となって5年間続けた「知(地)の拠点・地方創生事業(COC+)」の後継事業として、地域社会と大学を繋げる新しい架け橋である。現在、地域連携センターにおいてプラットフォームに何を盛り込むか検討中であるが、データサイエンスなど特に地域の産業社会のニーズを汲み取った地域連携を進めていく。

またTGGV150の第Ⅱ期中期計画において、目標として掲げられていたボランティアセンターの設置についても、学外での活動がなかなかできないCOVID-19の状況を逆手にとって、参加学生の意見も汲み取り、2022年度開設を目指して2021年度中に設置に向けた議論を進めていく。

TGGV150 No.

B220
地域の持続的発展に貢献するためのボランティアステーションの体制強化
実施主体部署:地域連携課、地域連携センター
B221
地域連携強化及び地域貢献に繋げるためのボランティア教育を活用した教育プログラムの開発及び運用
実施主体部署:地域連携課、各学部、地域連携センター
B222
地域連携強化及び地域貢献に繋げるための正課・正課外における地域フィールドワークの実施
実施主体部署:地域連携課、各学部、地域連携センター
B224
地域社会との共生をめざした企画・運営の検討・実施
実施主体部署:地域連携課、学生課、政策支援IR課、地域連携センター
1.3 管理運営
併設高校との高大接続教育の推進

2021年度は、東北学院高等学校がコース制を完成してから3年目、榴ケ岡高等学校がコース制の完成年度を迎える。両校とも、次の展望として、TGコースの充実を図らなくては、少子化に一層拍車のかかった15才人口の取り込みが難しく、定員割れは必至である。2019年度は、大学が両校の英語科の教員の教育力向上に協力したが、両校からの推薦入学者が増大しつつある状況において、両校と連携して推薦入学者の質の向上を図る企画を進めていく。

TGGV150 No.

B227
設置校からの入学者の質的向上
実施主体部署:政策支援IR課、各学部
2. 重点施策
2.1 教育・研究
2023年に向けた教養教育と専門教育の接続と学修者本位の学びを支える体制構築

2021年3月のレピュテーション調査結果報告(進研アド)によれば、東北学院大学の教育に対する評価として高いのは、論理的、批判的、多面的に考える思考能力であり、幅広い教養・知識であった。これらの評価は本学の学位授与の方針「2.高度な知的活動に必要な汎用的諸技能・能力及び英語力を活用できる」に関する一定の成果である。2021年度から発足した全学教育機構、教養教育センターにおいて、2023年度から実施する新しい教養教育、専門教育に向けた議論が開始されるが、その議論の中で、高評価を得たこれらの特性をさらに発展させるプログラムを策定する。

TGGV150 No.

B201
学びを深める読解力向上のための支援体制の構築と運用
実施主体部署:教務課
B203
「東北学院の教育方針」を基礎とした、時代に即した教学組織編成と教養教育及び専門教育が接続した教育の提供
実施主体部署:教学組織改編推進室
B205
教養教育と専門教育の接続を有機的に行い、キャンパス統合のメリット及び総合大学としての強みを活かした東北学院大学の教育力の向上
実施主体部署:教養教育センター、各学部
建学の精神に基づくキリスト教教育の継続

建学の精神の中枢を担うキリスト教学及び聖書の授業であるが、コロナ禍のなか、対面での礼拝や授業が難しくなっている。しかし、その状況でも、卒業時意識調査において「『キリスト教学』の授業や大学礼拝を通じて人格教育を受けた」と評価する卒業生70%(2019年度実績)を75%に向上させるという目標(KPI)の達成に向け、歩みを進めなければならない。東北学院大学おけるキャンパスミニストリーを充実させ、学年を問わず東北学院大学に入学した実感を得て、建学の精神を体現する人材を養成するための工夫がさまざまになされなければならない。

TGGV150 No.

B206
キリスト教学及び聖書の授業内容の改善及び大学礼拝の見直し
実施主体部署:宗教部、宗教音楽研究所 、総合人文学科、宗教センター
学位授与の方針に基づく英語教育の検証と向上に向けた新たな教育プログラム開発

現在、英語教育センターにより進められている全学の英語教育は、2023年度より教養教育センター外国語教育部門に機能を継承することとなる。2021年度から始まる教養教育センターの議論の中で、英語力向上のための教育プログラムを見直すことによって、英語教育を更に強化していく。

TGGV150 No.

B209
英語力向上のための教育プログラムの見直し、強化
実施主体部署:英語教育センター(教養教育センター外国語教育部門)
ポストコロナへ向けた大学のグローバル教育と人材育成

COVID-19のために、留学生の派遣も受け入れも停止した状況が2020年度から続いている。この状況を打開すべく、国際交流課は、オンライン留学企画や留学規程の整備などに従事しているが、2021年度は、状況が好転次第、留学生の派遣と受け入れができる体制を整え、今後建築が予想される国際学生寮についての議論を進める。

TGGV150 No.

B210
双方向交流を実現するための留学支援の強化
実施主体部署:国際交流課
研究体制の整備と研究力強化

科研費獲得のためのインセンティブとして、前年度科研審査においてA判定ながら選定されなかった教員に対して、個人研究費に20万円を上乗せ支給する。また各学部は、アドバイザーを選び、組織的に科研費の応募と取得の件数を増大させる。この体制強化により、2021年度は外部資金の獲得件数を増加させる。

TGGV150 No.

B213
研究活動活性化に向けた外部資金獲得のための体制強化
実施主体部署:研究機関事務課、各学部
教育のDXに対応した学修支援体制の構築

2021年度も2020年度同様、オンラインによる遠隔授業が継続している。2020年度は遠隔授業についての学生対象のアンケート調査と教員対象のアンケート調査を行い、遠隔授業の質が前期よりも後期の方が改善されていることが明らかになった。2021年度も引き続き遠隔授業についてFDを重ね、授業の質向上と授業における学生と教員との双方向のコミュニケーション力の改善を図っていく。またTGベーシック科目やこれまで各学部に委ねられていた情報関連の入門科目については、DX準備委員会と各学部、教養教育センターの協力の下に、データサイエンスやAIなど時代や地域のニーズの観点から、全学共通科目として設置し教育内容の再編成を行う。遠隔授業に関する学修者の端末の修理等の支援は大学生協が担当し、授業の質向上に関する支援は教務課(ラーニングコモンズ)と情報システム課が担当する。

TGGV150 No.

B214
ICTを活用した教育・学習環境の実現とBYOD(Bring Your Own Device)導入による多様な授業形態の提供
実施主体部署:情報システム課、各学部
B217
学生の能力を向上させるための教学支援の体制構築、実行
実施主体部署:教務課(ラーニングコモンズ)、各学部
教員定数算出ルールの適用と適正配置

2021年2月25日開催の全学組織運営委員会において「2023年度に向けた教員定数算定ルール」の改定が承認された。これは教学組織改編に伴う教員組織の変更を反映させたものであり、このルールにより各学部学科の教員定数が適正に設定される。

TGGV150 No.

B216
適正な教員定数の設定
実施主体部署: 政策支援IR課、全学組織運営委員会
東北学院大学らしく「一人の学生も迷うことなく」学生支援の充実を図る

COVID-19の影響による退学者数が顕著に表面化する事態には至っていないが、通学もままならず、大学生活になじめず、就職活動もできずに卒業もしくは退学に至る学生を未然に防ぐ。また、メンタルに不調をきたし生きる意味すら見失ってしまう学生を見過ごすことはできない。本学は、グループ主任制度や、学部によっては原級止め制度があり、学生との関係を親密化する制度が比較的充実しているが、コロナ禍だからこそ、学生に目を向け、声掛し、教職員全員が学生を支えることによって、東北学院大学らしく「一人の学生も迷うことなく」卒業、就職にまで導いていかなければならない。

新型コロナウイルス感染症拡大防止対策を十分に施したうえで学生の課外活動をできる限り認めていきたい。体育会・文団連・サークル等の諸団体に対して、各団体の活動要綱の提出を求め、各団体が課外の自発的活動であることを容認しながら、規律をもって活動することを求めていきたい。

学生の経済支援策として給付奨学金を2020年度に強化したが、本年度も同様に給付し、経済状況がさらに悪化する場合には、さらに充実する。

学生の進路・就職支援については、本年度はさらに学生が最適な進路・就職の選択ができるよう就職支援講座開設やオンラインでの就職指導など充実を図る。

TGGV150 No.

B218
充実した学生生活を送るための学生支援体制の整備
実施主体部署:学生課、学生総合保健支援課
B219
学生を最適な進路に導くための就職支援体制の強化
実施主体部署: 就職キャリア支援課、教務課(教職課程センター)、学生総合保健支援課
大学院改革の議論の具体化

大学院研究科をめぐる組織再編については、現在、学部学科における教学組織改編計画が進行中であり、これらの作業が終わるまで着手できない状態である。それでも、2020 年度大学院委員会において遠隔授業や長期履修制度をめぐる合意を踏まえて、4月15日の大学院委員会で、「東北学院大学ハイブリッド授業大学院構想」が承認された。この構想は、2020年度から始まった遠隔授業を大幅に取り込み、学納金の履修年限に応じた分割徴収を含め、長期履修制度を本来の姿に戻すことによって、一般院生と社会人院生の修了年限を差別化し、多忙でありながらも好学心にあふれ、専門職としての資格や専門的知識を求める社会人の取り込みを図り、大学院の定員充足を目標とするものである。

TGGV150 No.

B232
大学院教育の抜本的改革の実現
実施主体部署:大学院委員会、教務課
2.2 教育・研究
教育・研究環境の整備のための土樋キャンパス整備計画の立案

教学組織改編推進室は2021年度中に教学組織改編計画の策定を完了すること。教務課は五橋キャンパスと土樋キャンパスの一体運用ができるよう2023年度以降の研究室、授業科目配置のシミュレーションに着手する。その作業により、土樋キャンパスの利活用が想定されるため、法人と協力して土樋キャンパス整備計画の立案が必要となる。また、2023 年度五橋キャンパス開学に対応して、2022年度9月末に竣工予定の五橋キャンパスへの多賀城・泉キャンパスの移転に 向けた準備を進める。

TGGV150 No.

B225
教育・研究活動の展開を可能にする土樋キャンパス整備
実施主体部署:施設課 (キャンパス移転及び土樋キャンパス整備)
マーケットエリアの拡大と志願者層の引き上げ

2020年度文部科学省「学校基本調査」によれば、東北地方における18歳人口は、2020 年度を100とすると2032年度には78.3まで減少する予測である。

本学の2020年度入学者のうち97.3%は東北地方の出身であり、かつ、64.3%が宮城県内の高校出身であるので、大きな影響を受けることは必至である。そのため、本学の存続可能性を高め、教育・研究を発展させるためには、志願者及び入学者の確保は重要な課題である。本学は2022年度入試より複数併願割引制度を導入する。また2023年度からの都心におけるキャンパス統合を機に、1つのキャンパスの特性を活かした分野を超えた学びや、時代や地域のニーズに叶った東北学院大学の魅力を発信し、マーケットエリアの拡大を目指す。いずれにせよ、本学が仙台駅の徒歩圏内に集約されることで、山形、福島、岩手の隣接各県からの受験生をいっそう引き寄せ、エリアの拡大とともに志願者層のレベルの底上げによって、「受験生から選ばれる大学」としての地位を確固たるものとする。

TGGV150 No.

B226
東北地方以外からの志願者数を確保するための広報活動の充実
実施主体部署:アドミッションズ・オフィス

TG Grand Vision 150 東北学院中長期計画及び第Ⅱ期中期計画
(2021~2025年度)

TG Grand Vision150東北学院中長期計画及び第Ⅱ期中期計画(2021~2025年度) (PDF:4.9MB)